○新潟大学大学院現代社会文化研究科規程
| (平成16年4月1日院現規程第1号) |
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(趣旨)
第1条 新潟大学大学院現代社会文化研究科(以下「研究科」という。)の教育方法，学生の履修方法，修了の要件等に関し必要な事項については，新潟大学大学院学則(平成16年大学院学則第1号。以下「大学院学則」という。)に定めるもののほか，この規程の定めるところによる。
(課程)
第2条 研究科の課程は，前期2年の課程(以下「博士前期課程」という。)及び後期3年の課程(以下「博士後期課程」という。)に区分する博士課程とし，博士前期課程は，これを修士課程として取り扱うものとする。
(専攻及び分野等)
第3条 研究科に置く専攻及び分野等は，別表第1のとおりとする。
[別表第1]
(教育研究の目的)
第3条の2 博士前期課程は，人間と人間，人間と自然が共生できる社会と文化の構築に向けて，高度な専門的知識と学際的素養を備え，自ら課題を発見し探求する能力を有した人材の育成を目的とする。
2 博士前期課程の各専攻の教育研究の目的は，次に掲げるとおりとする。
(1) 現代文化専攻は，社会や文化に関する課題を，情報文化，哲学・心理学及び生活健康行動科学の観点から発見・探求する能力を涵養し，現代文化についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成する。
(2) 社会文化専攻は，社会や文化間の相互理解に関する課題を，世界の言語・歴史・文化の観点から発見・探求する能力を涵養し，社会文化についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成する。
(3) 法政社会専攻は，法制度及び行政に関する課題を，共生社会の構築という観点から発見・探求する能力を涵養し，法政社会についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成する。
(4) 経済経営専攻は，グローバル化が進む現代社会の重層的かつ複雑な経済に関する課題を，経済学・経営学の観点から発見・探求する能力を涵養し，経済経営についての専門的知識と課題発見・探求能力を有する専門職業人及び研究者を育成する。
3 博士後期課程は，人間と人間，人間と自然が共生できる社会と文化の構築及び推進に向けて，創造性豊かな優れた研究能力と学際的素養を備え，自ら課題を設定し解決する能力を有した人材の育成を目的とする。
4 博士後期課程の各専攻の教育研究の目的は，次に掲げるとおりとする。
(1) 人間形成研究専攻は，家庭・学校・社会等における人間形成に関する課題を，生活環境・文化・教育の観点から分析・解決する能力を涵養し，人間形成についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成する。
(2) 共生文化研究専攻は，世界の諸地域の言語・歴史・文化に関する課題を，相互理解と相互発展という共生の観点から，多角的・総合的に分析・解決する能力を涵養し，日本，アジア，欧米等の言語・歴史・文化についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成する。
(3) 共生社会研究専攻は，国際社会や地域社会における法，政治，経済等のシステム及び制度に関する課題を，相互理解と相互発展という共生の観点から，多角的・総合的に分析・解決する能力を涵養し，法学，経済学の高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度専門職業人及び研究者を育成する。
(選抜試験)
第4条 研究科に入学を志願する者については，選抜試験を行い，選考するものとする。
2 選抜試験及び選考方法に関し必要な事項は，別に定める。
(進学)
第5条 大学院学則第43条の規定により，博士後期課程に進学することを志願する者がある場合は，選考の上，進学することを許可する。
(教育方法)
第6条 研究科の教育は，授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という。)によって行う。
2 博士前期課程の授業科目を共通科目，専攻必修科目，専攻共通科目並びに分野，コース及び領域別科目に区分する。
3 博士後期課程の授業科目を共通科目，専攻必修科目，専攻共通科目及び分野別科目に区分する。
(教育方法の特例)
第7条 教授会が教育上特別の必要があると認めたときは，夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行うことができる。
2 教育方法の特例に関し必要な事項は，別に定める。
(長期にわたる教育課程の履修)
第8条 大学院学則第31条の規定による長期にわたる教育課程の履修を希望する者があるときは，教授会の議を経て，その履修を認めることができる。
2 長期にわたる教育課程の履修に関し必要な事項は，別に定める。
(授業科目及び修得単位)
第9条 博士前期課程及び博士後期課程の授業科目並びにその単位数は，別表第2，別表第2の2及び別表第3に掲げるとおりとする。
2 博士前期課程の学生は，別表第2及び別表第2の2に掲げる授業科目について，研究入門2単位，課題研究6単位及び専攻必修科目2単位並びに専攻するコース及び領域の授業科目12単位以上及び他のコース又は他の領域の授業科目8単位以上，計30単位以上を修得しなければならない。
3 前項の規定にかかわらず，現代文化専攻人間形成科学分野思想・心理科学コースの基礎心理領域及び臨床心理領域を専攻する学生にあっては，研究入門2単位，課題研究6単位及び専攻必修科目2単位並びに専攻する思想・心理科学コース領域の授業科目12単位以上及び他のコース又は他の領域の授業科目8単位以上，計30単位以上を修得，社会文化専攻環東アジア社会文化分野日本社会文化コースの日本語教育領域を専攻する学生にあっては，研究入門2単位，課題研究6単位及び専攻必修科目2単位並びに専攻する日本社会文化コースの日本語教育領域の授業科目12単位以上及び他のコース又は他の領域の授業科目8単位以上，計30単位以上を修得，経済経営専攻日本酒学分野日本酒学コースを専攻する学生にあっては，研究入門2単位，課題研究6単位及び専攻必修科目2単位並びに専攻する日本酒学コースの授業科目6単位以上及び他のコース又は他の領域の授業科目2単位以上並びに別表2の2に掲げる授業科目のうち必修区分の授業科目8単位及び選択必修区分の授業科目4単位以上，計30単位以上を修得しなければならない。
4 博士後期課程の学生は，別表第3及び別表第3の2に掲げる授業科目について，特定研究6単位及び専攻必修科目2単位を含め12単位以上を修得しなければならない。
5 前項の規定にかかわらず，共生社会研究専攻日本酒学分野を専攻する学生にあっては，特定研究6単位及び総合演習2単位を含む研究演習科目8単位以上，分野必修科目6単位を含む分野開講科目6単位以上，及び専攻内他分野開講科目2単位以上，計16単位以上を修得しなければならない。
6 履修方法に関し必要な事項は，別に定める。
(単位の計算方法)
第10条 研究科における授業科目の単位の計算方法については，次の基準によるものとする。
(1) 講義及び演習については，15時間の授業をもって1単位とする。
(2) 実験及び実習については，30時間の授業をもって1単位とする。
(一の授業科目について二以上の方法の併用により行う場合の単位の計算基準)
第10条の2 一の授業科目について，講義，演習，実験又は実習のうち二以上の方法の併用により行う場合の単位数を計算するに当たっては，その組み合わせに応じ，前条に規定する基準を考慮して定めるものとする。
(指導教員)
第11条 学生には，研究指導を担当する主指導教員及び副指導教員を定めるものとする。
2 主指導教員は，博士前期課程においては学生が専攻するコース及び領域を担当する教授又は准教授とし，博士後期課程においては学生が専攻する分野を担当する教授又は准教授とする。ただし，教授会が必要と認めるときは，博士前期課程にあっては学生が所属する課程を担当する教授，准教授，講師，助教又は客員教授を，博士後期課程にあっては学生が所属する課程を担当する教授，准教授又は客員教授をもって代えることができる。
3 副指導教員は2人とし，博士前期課程においては当該課程を担当する教授，准教授，講師又は助教とし，博士後期課程においては当該課程を担当する教授又は准教授とする。
(履修指導委員会)
第12条 学生の研究及び履修に係る指導を行うため，履修指導委員会(以下「指導委員会」という。)を置く。
2 指導委員会は，学生ごとに主指導教員及び副指導教員をもって組織する。
(履修計画及び研究指導計画)
第13条 学生は，入学後1箇月以内に指導委員会の指導の下に，研究題目及び履修する授業科目を届け出なければならない。
2 学生は，毎学年の始めにその年度に履修する授業科目を定め，所定の履修届を研究科長に提出しなければならない。
3 主指導教員は，学生の研究課題の遂行のため，毎年，第1学期(第2学期の始めに入学した学生にあっては第2学期。)の始めから1箇月以内に，学生と相談して1年間の指導計画を別に定める研究指導計画・研究指導実施報告書(以下「計画・報告書」という。)により作成し，計画・報告書の写しを研究科長に提出しなければならない。
4 主指導教員は，毎年，第2学期(第2学期の始めに入学した学生にあっては翌学年の第1学期。)終了後，学生に，当該年次における研究計画の進捗状況を，前項の規定により作成した計画・報告書により速やかに報告させ，副指導教員とともに，当該学生に対して実施した研究指導について計画・報告書に記載し，計画・報告書の写しを取りまとめて研究科長に提出しなければならない。
(授業科目の履修の認定及び単位の授与)
第14条 授業科目の履修の認定は，試験又は研究報告等の審査により行うものとし，それに合格した学生には，所定の単位を与える。
2 病気その他やむを得ない事由により，試験を受けることができない学生については，追試験を行うことができる。
(成績評価の不服申立て)
第15条 学生は，履修した授業科目の成績評価に不服がある場合は，別に定めるところにより，研究科長に対して不服申立てをすることができる。
(学位論文の提出)
第16条 学位論文は，指導委員会の指導を受けて，所定の期日までに，研究科長に提出しなければならない。
(学位論文の審査及び最終試験)
第17条 学位論文の審査及び最終試験については，新潟大学学位規則(平成16年規則第30号)の定めるところによる。
(修了の要件)
第18条 博士前期課程の修了の要件は，同課程に2年以上在学し，第9条第2項又は第3項に定める単位を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし，在学期間に関しては，教授会が優れた業績を上げた者と認めた学生については，1年以上在学すれば足りるものとする。
2 前項の場合において，教授会が適当と認めたときは，特定の課題についての研究の成果の審査をもって学位論文の審査に代えることができる。
3 博士後期課程の修了の要件は，同課程に3年以上在学し，第9条第4項又は第5項に定める単位を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし，在学期間に関しては，教授会が優れた業績を上げた者と認めた学生については，大学院学則第32条第2項ただし書に定める期間在学すれば足りるものとする。
(修了の認定)
第19条 前条に規定する修了の認定は，教授会の議を経て，学長が行う。
(学位の授与)
第20条 博士前期課程を修了した学生には，修士の学位を授与する。
2 博士後期課程を修了した学生には，博士の学位を授与する。
3 第1項の修士の学位に付記する専攻分野の名称は，「文学」，「法学」，「行政学」，「経済学」，「公共経営学」又は「経営学」とする。ただし，学位論文の内容によっては，「学術」の名称を付記することができるものとする。
4 第2項の博士の学位に付記する専攻分野の名称は，「学術」とする。ただし，学位論文の内容によっては，「文学」，「法学」，「経済学」又は「教育学」の名称を付記することができるものとする。
(教員の免許状)
第21条 博士前期課程において取得することのできる教員の免許状の種類及び免許教科は，別表第4のとおりとする。
[別表第4]
(雑則)
第22条 この規程に定めるもののほか，必要な事項は，教授会が別に定める。
附 則
1 この規程は，平成16年4月1日から施行する。
2 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程(平成5年院現規程第1号。以下「旧研究科規程」という。)に基づく日本社会文化論専攻及び国際社会文化論専攻は，第3条の規定にかかわらず，平成16年3月31日に当該専攻に在学する学生が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとし，その学生の履修方法及び修了要件については，なお旧研究科規程の例による。
附 則(平成18年3月23日院現規程第1号)
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1 この規程は，平成18年4月1日から施行する。
2 平成17年度以前に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 現代文化論専攻 | 現代人間科学 | 心理科学 | 社会心理学特論 |
| 社会心理学演習 | |||
| 生活健康行動科学 | 生活健康行動科学 | 衣環境科学特論 | |
| 衣環境科学演習 | |||
| 共生社会論専攻 | 社会経済ネットワーク論 | 理論・計量経済 | 国際経済学特論 |
| 国際経済学演習 | |||
| 労働経済論特論 | |||
| 労働経済論演習 | |||
| グローバル社会経済ネットワーク論 | EU経済論特論 | ||
| EU経済論演習 | |||
| 中国経済論特論 | |||
| 中国経済論演習 | |||
| 法政ネットワーク論 | 行政ネットワーク論 | 憲法I特論 | |
| 憲法I演習 | |||
| 憲法II特論 | |||
| 憲法II演習 | |||
| 西洋政治特論 | |||
| 西洋政治演習 | |||
| 政治学特論 | |||
| 政治学演習 | |||
| 現代中国政治特論 | |||
| 現代中国政治演習 | |||
| 自治体法特論 | |||
| 自治体法演習 | |||
| 公共政策特論 | |||
| 公共政策演習 | |||
| 法制ネットワーク論 | 民法III特論 | ||
| 民法III演習 | |||
| 刑法I特論 | |||
| 刑法I演習 | |||
| 刑法II特論 | |||
| 刑法II演習 | |||
| 企業法特論 | |||
| 企業法演習 | |||
| 民事訴訟法特論 | |||
| 民事訴訟法演習 | |||
| 現代中国法特論 | |||
| 現代中国法演習 | |||
| 法制ネットワーク論(英語) | Tax Treaty 特論 | ||
| Tax Treaty 演習 | |||
| 社会文化論専攻 | 欧米社会文化論 | 欧米言語文化論 | 比較言語論I特論 |
| 比較言語論I演習 | |||
| 比較言語論II特論 | |||
| 比較言語論II演習 | |||
| 現代マネジメント専攻 | パブリック・マネジメント | 公共経営 | 地方財政論特論 |
| 地方財政論演習 | |||
| ビジネス・マネジメント | 会計 | 業績管理会計特論 | |
| 業績管理会計演習 | |||
| コスト・マネジメント特論 | |||
| コスト・マネジメント演習 | |||
| 企業評価論特論 | |||
| 企業評価論演習 | |||
| 租税理論特論 | |||
| 租税理論演習 |
附 則(平成19年2月28日院現規程第1号)
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1 この規程は，平成19年4月1日から施行する。
2 平成18年度以前に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2の3共生社会論専攻の表に規定する授業科目中「民法IV特論」及び「民法IV演習」を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
附 則(平成19年8月8日院現規程第4号)
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1 この規程は，平成19年10月1日から施行する。
2 平成19年9月30日以前に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2の社会文化論専攻の表に規定する授業科目中「中国文芸文化論III特論」及び「中国文芸文化論III演習」を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
附 則(平成20年3月13日院現規程第1号)
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1 この規程は，平成20年4月1日から施行する。
2 平成19年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 現代文化論専攻 | 情報社会文化論 | 情報社会論 | 情報社会論III特論 |
| 情報社会論III演習 | |||
| 生活健康行動科学 | 生活健康行動科学 | 健康教育論特論 | |
| 健康教育論演習 | |||
| 共生社会論専攻 | 社会経済ネットワーク論 | 理論・計量経済 | ミクロ経済理論特論 |
| ミクロ経済理論演習 | |||
| ゲーム理論特論 | |||
| ゲーム理論演習 | |||
| グローバル社会経済ネットワーク論 | 経済情報分析特論 | ||
| 経済情報分析演習 | |||
| 法政ネットワーク論 | 法制ネットワーク論(英語) | Local Government in Japan 特論 | |
| Local Government in Japan 演習 | |||
| Japanese International Taxation 特論 | |||
| Japanese International Taxation 演習 | |||
| Labor Law and Social Protection Law 特論 | |||
| Labor Law and Social Protection Law 演習 | |||
| 社会文化論専攻 | アジア社会文化論 | アジア言語文化論 | 中国言語文化論特論 |
| 中国言語文化論演習 | |||
| 欧米社会文化論 | 欧米言語文化論 | 英米言語文化論III特論 | |
| 英米言語文化論III演習 | |||
| 英米文芸文化構造論III特論 | |||
| 英米文芸文化構造論III演習 | |||
| ドイツ文芸文化形成論III特論 | |||
| ドイツ文芸文化形成論III演習 | |||
| 現代マネジメント専攻 | パブリック・マネジメント | 公共経営 | 公共経済学特論 |
| 公共経済学演習 | |||
| ミクロ経済分析特論 | |||
| ミクロ経済分析演習 |
3 平成19年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 生活環境論 | 教育文化研究 |
| 知覚情報研究 | |||
| 認知行動研究 | |||
| 運動機能研究 | |||
| 身体教育研究 | |||
| 生涯スポーツ研究 | |||
| 衣環境学 | |||
| 生活環境研究 | |||
| 食環境研究 | |||
| 衣環境研究 | |||
| 住環境研究 | |||
| 視覚環境論 | |||
| 人格形成論 | 性格形成論 | ||
| 情報社会研究 | |||
| 現代社会論 | |||
| 社会病理学 | |||
| 認識哲学 | |||
| 社会思想論 | |||
| 比較思想形成論 | |||
| 情報文化研究 | |||
| 社会統合論 | 教育システム論 | 教育経済学 | |
| 社会情報処理研究 | |||
| ジェンダー研究 | |||
| マスメディア論 | |||
| 情報メディア論 | |||
| 社会制御論 | 競争戦略論 | ||
| 知的財産法 | |||
| 刑事制裁システム論 | |||
| 行政学 | |||
| 憲法学 | |||
| 刑法研究 | |||
| 民事訴訟法研究 | |||
| 公会計研究 | |||
| 経営管理 | |||
| コスト・マネジメント研究 | |||
| 経済情報分析 | |||
| 商事法学 | |||
| 比較組織文化論 | |||
| マーケティング | |||
| 経営戦略 | |||
| ファイナンス | |||
| 人的資源管理 | |||
| ゲーム理論研究 | |||
| 地域社会形成論専攻 | 地域文化論 | 地域文化形成論 | 中国思想形成論 |
| 中国古典文学論 | |||
| 中国思想交渉論 | |||
| ユーラシア文化形成論 | |||
| 歴史環境形成論 | |||
| 朝鮮社会構造論 | |||
| アジア近代社会論 | |||
| 日本社会構造研究 | |||
| 中国文化論 | |||
| 近代朝鮮文学論 | |||
| 日本文化形成論 | 日本文化形成論 | ||
| 日本民俗論 | |||
| 近代言語文化論 | |||
| 近代文芸文化論 | |||
| 伝統文芸文化論 | |||
| 日本原始社会論 | |||
| 日本近世社会論 | |||
| 地域社会論 | 地域社会形成論 | 上級マクロ経済分析 | |
| 公共経済学研究 | |||
| 中国経済研究 | |||
| 地方財政研究 | |||
| 環境法 | |||
| 自治体政策論 | |||
| 地域医療論 | |||
| 自治体制度論 | |||
| 地域社会交流論 | 環日本海民俗学 | ||
| 中国民間文学論 | |||
| 中国語文化論 | |||
| 異文化交流論 | |||
| 言語と自治体 | |||
| NPO論研究 | |||
| 地域社会情報論 | |||
| 地域社会ネットワーク論 | |||
| アジア地域社会論 | |||
| 社会人類学 | |||
| 開発文化論 | |||
| 国際社会形成論専攻 | 国際文化論 | 比較組織論 | 比較文化論 |
| アメリカ社会思想論 | |||
| ドイツ社会思想論 | |||
| フランス社会思想論 | |||
| 日欧比較社会論 | |||
| 機能言語学 | |||
| 比較言語研究 | |||
| ヨーロッパ美術文化論 | |||
| 地中海文化史論 | |||
| 比較法研究 | |||
| 西洋法制史 | |||
| 比較思想論 | |||
| 比較文化論 | 比較文法論 | ||
| イギリス文芸文化論 | |||
| 英米メディア文化論 | |||
| イギリス社会文化論 | |||
| 比較文学論 | |||
| 英米文芸研究 | |||
| アメリカ文芸文化論 | |||
| フランス文芸文化論 | |||
| フランス言語文化論 | |||
| ドイツ社会文化論 | |||
| ドイツ近代小説論 | |||
| ドイツ現代小説論 | |||
| ドイツ文芸文化論 | |||
| ロシア文化論 | |||
| 表象文化研究 | |||
| 身体表現研究 | |||
| 映像文化研究 | |||
| 応用言語学 | |||
| 国際社会論 | 比較社会システム論 | 産業組織論研究 | |
| 上級ミクロ経済理論 | |||
| 計量経済学 | |||
| 制度の経済学 | |||
| 環境経済論研究 | |||
| 経営情報論 | |||
| 契約法 | |||
| 会計情報研究 | |||
| 管理会計研究 | |||
| 現代中国法 | |||
| 租税理論研究 | |||
| 福祉社会論 | |||
| 行政訴訟法 | |||
| 銀行法 | |||
| 経済政策論研究 | |||
| 交通法 | |||
| 国際経済システム論 | 金融論研究 | ||
| アメリカ経済研究 | |||
| 国際経済学研究 | |||
| 国際会計研究 | |||
| EU経済研究 | |||
| 管理会計学 | |||
| 応用ミクロ経済分析 | |||
| 企業評価研究 | |||
| 簿記論 | |||
| 経営税務研究 |
附 則(平成20年8月7日院現規程第2号)
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1 この規程は，平成20年10月1日から施行する。
2 平成20年9月30日以前に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3の地域社会形成論専攻の表に規定する授業科目中「現代中国政治」を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
附 則(平成21年2月24日院現規程第1号)
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1 この規程は，平成21年4月1日から施行する。
2 平成20年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 現代文化論専攻 | 生活健康行動科学 | 生活健康行動科学 | 食環境科学論特論 |
| 食環境科学論演習 | |||
| 身体発達学特論 | |||
| 身体発達学演習 | |||
| 水中運動学特論 | |||
| 水中運動学演習 | |||
| 共生社会論専攻 | 社会経済ネットワーク論 | 理論・計量経済 | 国際マクロ経済学特論 |
| 国際マクロ経済学演習 | |||
| 法政ネットワーク論 | 行政ネットワーク論 | 法政策特論 | |
| 法政策演習 | |||
| 現代社会ネットワーク論 | 現代社会ネットワーク論(英語) | Japanese Family Law and Society I | |
| Japanese Family Law and Society II | |||
| Basic Theory of Income Taxation | |||
| International Taxation of Japan | |||
| International Law | |||
| Corporate Law and Competition Law | |||
| Educational Law | |||
| Introduction to Japanese Politics I | |||
| Introduction to Japanese Politics II | |||
| Introduction to Japanese Law I | |||
| Introduction to Japanese Law II | |||
| Political Economy I | |||
| Political Economy II | |||
| Industrial Organization | |||
| Financial Market and Economy in Japan | |||
| Japanese Business Administration | |||
| North―South Relations for the Environment and Development | |||
| Introduction to Japanese Public Administration | |||
| 社会文化論専攻 | 比較社会文化論 | 比較社会文化論(英語) | British and American Literature in Japan |
| Structure，Function，and Meaning of Language across Cultures | |||
| Regional Studies of the Pacific Rim | |||
| Theory of International Finance in Practice | |||
| International Relations of East Asian Regional Integration | |||
| Language Policy in Japan | |||
| 現代マネジメント専攻 | 専攻共通科目 | 統計学要論 | |
| マネジメント | 公共経営・企業経営 | 経済学要論 | |
| 公共経営特論 | |||
| 公共経営演習 | |||
| コスト・マネジメント特論 | |||
| コスト・マネジメント演習 | |||
| 経営戦略論特論 | |||
| 経営戦略論演習 | |||
| 経営組織特論 | |||
| 経営組織演習 | |||
| アカウンティング | 会計・税務 | 会計学要論 | |
3 平成20年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 生活環境論 | 食環境科学研究 |
| 身体発達学研究 | |||
| 水中運動学研究 | |||
| 社会統合論 | 社会制御論 | 企業戦略研究 | |
| 現代組織研究 |
附 則(平成21年7月9日院現規程第4号)
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1 この規程は，平成21年10月1日から施行する。
2 平成21年9月30日以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 生活環境論 | 身体運動科学 |
| 人格形成論 | 家族力動論 | ||
| 行動変容論 | |||
| 対人援助論 | |||
| 歴史・社会認識形成論 | |||
| 英語教育評価論 | |||
| 英語教育読解指導論 | |||
| 地域社会形成論専攻 | 地域文化論 | 日本文化形成論 | 日本北方文化論 |
| 国際社会形成論専攻 | 国際文化論 | 比較文化論 | 音楽文化論 |
| 言語運用論 | |||
| アメリカ近代小説論 | |||
| 日英語比較統語論 |
附 則(平成21年9月25日院現規程第4号)
|
|
1 この規程は，平成21年10月1日から施行する。
2 平成21年9月30日以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。この場合において，「法社会学I特論」にあっては改正前の別表第2に規定する授業科目(以下「改正前の授業科目」という。)「法社会学特論」と，「法社会学I演習」にあっては改正前の授業科目「法社会学演習」と重複して履修はできないものとする。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 共生社会論専攻 | 法政ネットワーク論 | 行政ネットワーク論 | 法社会学I特論 |
| 法社会学I演習 | |||
| 法社会学II特論 | |||
| 法社会学II演習 |
3 平成21年9月30日以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 生活環境論 | 身体運動科学 |
| 人格形成論 | 家族力動論 | ||
| 行動変容論 | |||
| 対人援助論 | |||
| 歴史・社会認識形成論 | |||
| 英語教育評価論 | |||
| 英語教育読解指導論 | |||
| 社会統合論 | 教育システム論 | 家族法制研究 | |
| 地域社会形成論専攻 | 地域文化論 | 日本文化形成論 | 日本北方文化論 |
| 国際社会形成論専攻 | 国際文化論 | 比較文化論 | 音楽文化論 |
| 言語運用論 | |||
| アメリカ近代小説論 | |||
| 日英語比較統語論 |
附 則(平成22年3月2日院現規程第1号)
|
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1 この規程は，平成22年4月1日から施行する。
2 平成21年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。
3 平成21年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 生活環境論 | 体育思想論 |
| 健康行動科学 | |||
| 人格形成論 | 生命倫理学 | ||
| 認知形成論 | |||
| 読書教育論 | |||
| 社会統合論 | 教育システム論 | 生涯学習論 | |
| 特別教育支援論 | |||
| 障害児者支援論 | |||
| 社会科教育方法論 | |||
| 数学教育基礎論 | |||
| 数学教育内容論 | |||
| 数学教育教材論 | |||
| 社会制御論 | 司法制度論 | ||
| 地域社会形成論専攻 | 地域文化論 | 日本文化形成論 | 物語論 |
| 書道文化論 | |||
| 地域社会論 | 地域社会形成論 | 災害地理学 | |
| 地域社会交流論 | 地域社会論 | ||
| 地場産業論 | |||
| 国際社会形成論専攻 | 国際文化論 | 比較組織論 | ヨーロッパ歴史社会論 |
| 政治思想論 | |||
| 比較文化論 | 民俗音楽文化論 | ||
| 音楽実践論 | |||
| 音楽創作論 | |||
| 音楽表現論 | |||
| 美術表現論 |
附 則(平成23年3月17日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，平成23年4月1日から施行する。
2 平成22年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。この場合において，「行政法I特論」にあっては改正前の別表第2に規定する授業科目(以下「改正前の授業科目」という。)「行政法特論」と，「行政法I演習」にあっては改正前の授業科目「行政法演習」と重複して履修はできないものとする。
| 専攻名 | 分野 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 共生社会論専攻 | 社会経済ネットワーク論 | グローバル社会経済ネットワーク論 | 近代日本経済思想史特論 |
| 近代日本経済思想史演習 | |||
| 法政ネットワーク論 | 行政ネットワーク論 | 行政法I特論 | |
| 行政法I演習 | |||
| 行政法II特論 | |||
| 行政法II演習 |
3 平成22年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 大講座 | 教育研究分野 | 授業科目 |
| 人間形成文化論専攻 | 人間文化論 | 人格形成論 | キャリア教育論 |
| 社会統合論 | 教育システム論 | 比較教育論 | |
| 地域社会形成論専攻 | 地域社会論 | 地域社会形成論 | 比較経済思想史 |
| 国際社会形成論専攻 | 国際文化論 | 比較文化論 | 美術教育論 |
| 国際社会論 | 比較社会システム論 | 財政法 |
附 則(平成24年3月1日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，平成24年4月1日から施行する。
2 博士前期課程の現代文化論専攻，共生社会論専攻，社会文化論専攻及び現代マネジメント専攻並びに博士後期課程の人間形成文化論専攻，地域社会形成論専攻及び国際社会形成論専攻は，改正後の第3条の規定にかかわらず，平成24年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。
3 平成23年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
附 則(平成26年3月25日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，平成26年4月1日から施行する。
2 平成25年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | 授業科目 |
| 現代文化専攻 | 現代人間科学 | 現代思想 | 西洋思想史特論 |
| 西洋思想史演習 | |||
| 社会文化専攻 | アジア社会文化 | アジア言語文化 | 日本文芸文化特論 |
| 日本文芸文化演習 | |||
| 日本古代言語文化特論 | |||
| 日本古代言語文化演習 | |||
| 欧米社会文化 | 欧米言語文化 | 英米言語文化IV特論 | |
| 英米言語文化IV演習 | |||
| フランス文芸文化特論 | |||
| フランス文芸文化演習 | |||
| 国際日本文化 | 国際日本文化 | 日本語教育史I | |
| 日本語教育史II | |||
| 法政社会専攻 | 法政社会 | 行政ネットワーク | 法社会学特論 |
| 法社会学演習 | |||
| 国際社会 | 国際社会 | Japanese Family Law and Society | |
| Introduction to Japanese Politics | |||
| Japan’s International Relations | |||
| International Microeconomics | |||
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル社会経済ネットワーク | 世界経済史特論 |
| 世界経済史演習 | |||
| 経営会計 | マネジメント | ファイナンス特論 | |
| ファイナンス演習 |
3 前項ただし書の場合において，次の表の改正後の授業科目欄に掲げる授業科目については，それぞれ同表の改正前の授業科目欄に掲げる授業科目と重複して履修することはできない。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | 改正後の授業科目 | 改正前の授業科目 |
| 現代文化専攻 | 現代人間科学 | 現代思想 | 西洋思想史特論 | 西洋思想史II特論 |
| 西洋思想史演習 | 西洋思想史II演習 | |||
| 社会文化専攻 | アジア社会文化 | アジア言語文化 | 日本文芸文化特論 | 日本文芸文化II特論 |
| 日本文系文化演習 | 日本文芸文化II演習 | |||
| 日本古代言語文化特論 | 特別講義(日本古代言語文化特論) | |||
| 日本古代言語文化演習 | 特別講義(日本古代言語文化演習) | |||
| 欧米社会文化 | 欧米言語文化 | フランス文芸文化特論 | フランス文芸文化I特論 | |
| フランス文芸文化演習 | フランス文芸文化I演習 | |||
| 国際日本文化 | 国際日本文化 | 日本語教育史I | 日本語教育史 | |
| 法政社会専攻 | 法政社会 | 行政ネットワーク | 法社会学特論 | 法社会学II特論 |
| 法社会学演習 | 法社会学II演習 | |||
| 国際社会 | 国際社会 | Japanese Family Law and Society | Japanese Family Law and Society II | |
| Introduction to Japanese Politics | Introduction to Japanese Politics I | |||
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル経済ネットワーク | 世界経済史特論 | 経済史特論 |
| 世界経済史演習 | 経済史演習 |
附 則(平成27年3月27日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，平成27年4月1日から施行する。
2 平成26年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | 授業科目 |
| 現代文化専攻 | 現代人間科学 | 現代思想 | 認知哲学特論 |
| 認知哲学演習 | |||
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル社会経済ネットワーク | 比較経済思想史特論 |
| 比較経済思想史演習 |
3 前項ただし書の場合において，次の表の改正後の授業科目欄に掲げる授業科目については，それぞれ同表の改正前の授業科目欄に掲げる授業科目と重複して履修することはできない。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | 改正後の授業科目 | 改正前の授業科目 |
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル社会経済ネットワーク | 比較経済思想史特論 | 日本経済文化特論 |
| 比較経済思想史演習 | 日本経済文化演習 |
4 平成26年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究専攻 | 人間形成文化 | 健康支援科学研究 |
| 健康運動研究 | ||
| 基礎倫理研究 | ||
| 健康教育研究 | ||
| 認知思想研究 | ||
| 現代教育文化 | 教授学習研究 | |
| 社会科教育史研究 | ||
| 社会地理学研究 | ||
| 言語教育研究 | ||
| 音楽演奏表現研究 | ||
| 共生文化研究専攻 | 地域共生文化 | 日本中世言語文化研究 |
| 現代日本語動態研究 | ||
| 日本古代言語文化研究 | ||
| 現代日本語文法研究 | ||
| 中国歴史言語文化研究 | ||
| 近代日中関係史研究 | ||
| 中国政治文化史研究 | ||
| 国際共生文化 | 近現代芸術研究 | |
| 語用論研究 | ||
| 英語圏文化研究 | ||
| 映像思想研究 | ||
| 西洋古典文化芸術史研究 | ||
| 共生社会研究専攻 | 地域共生社会 | 医療制度研究 |
| 組織行動論研究 | ||
| 成年後見法研究 | ||
| 社会保障政策研究 | ||
| 国際共生社会 | 国際政治史研究 | |
| 国際人権研究 | ||
| 現代憲法理論研究 | ||
| 日本政治外交史研究 | ||
| 国際関係論研究 | ||
| 西洋経済史研究 |
5 前項ただし書の場合において，次の表の改正後の授業科目欄に掲げる授業科目については，それぞれ同表の改正前の授業科目欄に掲げる授業科目と重複して履修することはできない。
| 専攻名 | 分野 | 改正後の授業科目 | 改正前の授業科目 |
| 人間形成研究専攻 | 人間形成文化 | 健康支援科学研究 | 特別演習(健康支援科学研究) |
| 健康運動研究 | 特別演習(健康運動研究) | ||
| 基礎倫理研究 | 特別演習(分析哲学研究) | ||
| 現代教育文化 | 教授学習研究 | 特別演習(教授学習研究) | |
| 社会科教育史研究 | 特別演習(社会科教育史研究) | ||
| 社会地理学研究 | 特別演習(社会・政治地理研究) | ||
| 共生文化研究専攻 | 地域共生文化 | 日本中世言語文化研究 | 特別演習(日本中世言語文化研究) |
| 現代日本語動態研究 | 特別演習(現代日本語動態研究) | ||
| 日本古代言語文化研究 | 特別演習(日本古代言語文化研究) | ||
| 国際共生文化 | 近現代芸術研究 | 特別演習(比較文化研究) | |
| 西洋古典文化芸術史研究 | 特別演習(西洋古典文化芸術史研究) | ||
| 共生社会研究専攻 | 地域共生社会 | 医療制度研究 | 特別演習(地域医療研究) |
| 組織行動論研究 | 特別演習(組織行動論研究) | ||
| 成年後見法研究 | 特別演習(成年後見法研究) | ||
| 社会保障政策研究 | 特別演習(社会保障政策研究) | ||
| 国際共生社会 | 国際政治史研究 | 特別演習(国際政治史研究) | |
| 国際人権研究 | 特別演習(国際人権研究) | ||
| 現代憲法理論研究 | 特別演習(比較憲法研究) | ||
| 日本政治外交史研究 | 特別演習(日本政治外交史研究) | ||
| 国際関係論研究 | 特別演習(国際関係研究) | ||
| 西洋経済史研究 | 特別演習(西洋経済史研究) |
附 則(平成28年3月24日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，平成28年4月1日から施行する。
2 平成27年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | 授業科目 |
| 社会文化専攻 | 欧米社会文化 | 欧米言語文化 | フランス思想史特論 |
| フランス思想史演習 | |||
| 法政社会専攻 | 法政社会 | 行政ネットワーク | 憲法III特論 |
| 憲法III演習 | |||
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル社会経済ネットワーク | 開発途上国経済特論 |
| 開発途上国経済演習 |
3 平成27年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次の表に掲げる授業科目を履修し，第9条第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究専攻 | 人間形成文化 | メディア社会文化研究 |
| 現代教育文化 | 彫刻芸術研究 | |
| 共生社会研究専攻 | 国際共生社会 | 開発途上国経済研究 |
| 北米憲法研究 |
附 則(平成29年3月31日院現規程第3号)
|
|
1 この規程は，平成29年4月1日から施行する。
2 平成28年度以前に博士前期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 教育プログラム | コース | 授業科目 |
| 現代社会専攻 | 情報社会文化 | メディア文化 | 現代美術文化特論 | |
| 現代美術文化演習 | ||||
| 地域美術文化特論 | ||||
| 地域美術文化演習 | ||||
| 西洋音楽文化特論 | ||||
| 西洋音楽文化演習 | ||||
| 音楽創作論特論 | ||||
| 音楽創作論演習 | ||||
| 情報社会 | 理論社会学I特論 | |||
| 理論社会学I演習 | ||||
| 理論社会学II特論 | ||||
| 理論社会学II演習 | ||||
| 現代リテラシー論特論 | ||||
| 現代リテラシー論演習 | ||||
| 社会認識論特論 | ||||
| 社会認識論演習 | ||||
| 現代人間科学 | 現代思想 | 教育哲学特論 | ||
| 教育哲学演習 | ||||
| 心理科学 | 基礎心理 | 教育心理学特論 | ||
| 教育心理学演習 | ||||
| 生涯発達心理学特論 | ||||
| 生涯発達心理学演習 | ||||
| 障害児心理学特論 | ||||
| 障害児心理学演習 | ||||
| 臨床心理 | 臨床心理学特論I | |||
| 臨床心理学特論II | ||||
| 心理療法特論I | ||||
| 心理療法特論II | ||||
| 心理療法特論III | ||||
| 臨床心理面接特論I | ||||
| 臨床心理面接特論II | ||||
| 臨床心理基礎実習I | ||||
| 臨床心理基礎実習II | ||||
| 臨床心理実習I | ||||
| 臨床心理実習II | ||||
| 臨床心理査定演習I | ||||
| 臨床心理査定演習II | ||||
| 精神医学特論 | ||||
| 投映法特論 | ||||
| 人格心理学特論 | ||||
| 犯罪心理学特論 | ||||
| 生活健康行動科学 | 生活健康行動科学 | 生涯スポーツ論特論 | ||
| 生涯スポーツ論演習 | ||||
| 社会文化専攻 | アジア社会文化 | アジア言語文化 | 中国言語文化I特論 | |
| 中国言語文化I演習 | ||||
| 中国言語文化II特論 | ||||
| 中国言語文化II演習 | ||||
| 社会文化資料 | 自然地理学特論 | |||
| 自然地理学演習 | ||||
| 人文地理学特論 | ||||
| 人文地理学演習 | ||||
| 欧米社会文化 | 欧米歴史文化 | ヨーロッパ歴史文化III特論 | ||
| ヨーロッパ歴史文化III演習 | ||||
| 西洋美術史特論 | ||||
| 西洋美術史演習 | ||||
| 法政社会専攻 | 法政社会 | 行政ネットワーク | 法社会学I特論 | |
| 法社会学I演習 | ||||
| 法社会学II特論 | ||||
| 法社会学II演習 | ||||
| 政治思想特論 | ||||
| 政治思想演習 | ||||
| 国際関係論特論 | ||||
| 国際関係論演習 | ||||
| 行政学III特論 | ||||
| 行政学III演習 | ||||
| 自治体法特論 | ||||
| 自治体法演習 | ||||
| 教育法・教育政策特論 | ||||
| 教育法・教育政策演習 | ||||
| 法制ネットワーク | 民法V特論 | |||
| 民法V演習 | ||||
| 刑法I特論 | ||||
| 刑法I演習 | ||||
| 刑法II特論 | ||||
| 刑法II演習 | ||||
| 刑法III特論 | ||||
| 刑法III演習 | ||||
| 刑事訴訟法I特論 | ||||
| 刑事訴訟法I演習 | ||||
| 刑事訴訟法II特論 | ||||
| 刑事訴訟法II演習 | ||||
| 現代契約法特論 | ||||
| 現代契約法演習 | ||||
| 環境法特論 | ||||
| 環境法演習 | ||||
| 企業法特論 | ||||
| 企業法演習 | ||||
| 倒産法特論 | ||||
| 倒産法演習 | ||||
| 金融取引法特論 | ||||
| 金融取引法演習 | ||||
| 国際社会 | 国際社会 | Advanced Studies on Chinese Politics and Diplomacy | ||
| 経済経営専攻 | 経済社会 | グローバル社会経済ネットワーク | 政治経済学特論 | |
| 政治経済学演習 |
3 平成28年度以前に博士後期課程に入学した学生の履修方法については，なお従前の例による。ただし，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究 | 人間形成文化 | 認知行動病理学研究 |
| 身体思想研究 | ||
| 健康行動形成研究 | ||
| 健康体操研究 | ||
| 現代教育文化 | 教育政策と教育法研究 | |
| 障害児者コミュニケーション支援研究 | ||
| 障害児者生理的発達支援研究 | ||
| 数学教育研究 | ||
| 演奏表現研究 | ||
| 現代美術表現研究 | ||
| 経済教育研究 | ||
| 共生文化研究 | 地域共生文化 | 中国文芸文化研究 |
| 東アジア書跡研究 | ||
| 中国語言語表現研究 | ||
| 国際共生文化 | フランス思想史研究 | |
| 西洋美術史研究 | ||
| 共生社会研究 | 地域共生社会 | 行政理論研究 |
| 刑事政策研究 | ||
| 民事法研究 | ||
| 会社法研究 | ||
| 経営組織研究 | ||
| 国際共生社会 | 法社会研究 | |
| 行政救済法制研究 | ||
| 現代刑法理論研究 | ||
| ファイナンス法研究 | ||
| 刑事制度論研究 | ||
| 倒産法研究 | ||
| 損害賠償法研究 |
附 則(平成30年3月28日院現規程第1号)
|
|
この規程は，平成30年4月1日から施行する。
附 則(平成30年11月14日院現規程第2号)
|
|
この規程は，平成30年11月14日から施行し，平成30年4月1日から適用する。
附 則(平成31年3月27日院現規程第1号)
|
|
この規程は，平成31年4月1日から施行する。
附 則(令和2年3月11日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和2年4月1日から施行する。
2 令和元年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規定の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース | 授業科目 |
| 現代文化専攻 | 情報社会 | メディア文化 | 声楽演奏論特論 |
| 声楽演奏論演習 | |||
| 現代人間科学 | 心理科学基礎心理コース | 応用実験心理学特論 | |
| 応用実験心理学演習 | |||
| 生活健康行動科学 | 生活健康行動科学 | コミュニティヘルス特論 | |
| コミュニティヘルス演習 | |||
| 社会文化専攻 | アジア社会文化 | アジア言語文化 | 日本文芸文化Ⅰ特論 |
| 日本文芸文化Ⅰ演習 | |||
| 日本文芸文化Ⅱ特論 | |||
| 日本文芸文化Ⅱ演習 | |||
| 社会文化資料 | 環境地理学特論 | ||
| 環境地理学演習 | |||
| 国際日本文化 | 国際日本文化 | 日本語教育Ⅴ | |
| 日本語教育史Ⅲ |
4 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究専攻 | 人間形成文化 | 知覚実践研究 |
| コミュニティヘルス研究 | ||
| 現代教育文化 | デザイン表現研究 | |
| 共生文化研究専攻 | 地域共生文化 | 火山地域関係研究 |
| 日本語教育史研究 | ||
| 共生社会研究専攻 | 地域共生社会 | 企業法研究 |
| 経営戦略論研究 |
附 則(令和3年3月19日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和3年4月1日から施行する。
2 令和2年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規定の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表第2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース及び領域 | 授業科目 |
| 現代文化 | 情報社会文化 | 情報社会コース | メディア論特論 |
| メディア論演習 | |||
| 人間形成科学 | 思想・心理科学コース臨床心理領域 | 臨床心理実習III（心理実践実習） | |
| 人間形成環境科学コース | 教育社会学特論 | ||
| 教育社会学演習 | |||
| 社会文化 | 環東アジア社会文化 | 日本社会文化コース日本語教育領域 | 日本語教育史 |
| 法政社会 | 法政社会 | 行政ネットワークコース | 政治学特論 |
| 政治学演習 | |||
| 国際政治史特論 | |||
| 国際政治史演習 | |||
| 国際社会 | 国際社会コース | Political Economy | |
| 経済経営 | 経済社会 | 理論・計量経済コース | ミクロ経済学特論 |
| ミクロ経済学演習 | |||
| 組織の経済学特論 | |||
| 組織の経済学演習 |
4 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表第3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | コース | 授業科目 |
| 共生社会研究 | 国際共生社会コース | 技術経営研究 |
附 則(令和4年3月16日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和4年4月1日から施行する。
2 令和3年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目及び別表2の2に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース及び領域 | 授業科目 |
| 現代文化 | 情報社会文化 | メディア文化コース | 演奏表現論特論 |
| 演奏表現論演習 | |||
| 情報社会コース | 保健医療社会学特論 | ||
| 保健医療社会学演習 | |||
| 人間形成科学 | 思想・心理学コース基礎心理領域 | 発達心理学特論 | |
| 発達心理学演習 | |||
| 社会文化 | 欧米社会文化 | 欧米社会文化コース | フランス言語文化特論 |
| フランス言語文化演習 | |||
| 法政社会 | 法政社会 | 行政ネットワークコース | 政治学Ⅱ特論 |
| 政治学Ⅱ演習 | |||
| 経済経営 | 経済社会 | 理論・計量経済コース | 経済統計学 |
| 経営会計 | マネジメントコース | 公共選択論特論 | |
| 公共選択論演習 | |||
| マーケティング論特論 | |||
| マーケティング論演習 | |||
| 日本酒学 | 日本酒学コース | 日本酒と経済分析 | |
| 日本酒と自治体政策 | |||
| 酒類行政論 | |||
| 日本酒アントレプレナーシップ論 | |||
| 日本酒酒蔵の中小企業論 | |||
| 酒蔵組織の企業行動論 | |||
| 日本酒とブランディング |
4 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究 | 人間形成文化 | 認知発達研究 |
| 地域社会学研究 | ||
| 現代教育文化 | 現代日本画造形表現研究 | |
| 教育方法学研究 | ||
| 共生文化研究 | 地域共生文化 | 社会地理学研究 |
附 則(令和5年4月1日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和5年4月1日から施行する。
2 令和4年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース及び領域 | 授業科目 |
| 法政社会 | 法政社会 | 行政ネットワークコース | 租税法特論 |
| 租税法演習 | |||
| 経済経営 | 経営会計 | マネジメントコース | 技術経営特論 |
| 技術経営研究 |
4 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項及び第5項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 共生社会研究 | 地域共生社会 | 租税法・財政法研究 |
| 産業安全研究 | ||
| 労働経済学研究 | ||
| 日本酒学 | 経済学から見た酒 | |
| 酒とベンチャービジネス | ||
| 酒蔵組織と経営 |
附 則(令和5年7月7日院現規程第2号)
|
|
この規程は，令和5年7月7日から施行し，令和5年4月1日から適用する。
附 則(令和6年3月7日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和6年4月1日から施行する。
2 令和5年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース | 授業科目 |
| 現代文化 | 情報社会文化 | メディア文化 | 音楽教育学特論 |
| 音楽教育学演習 | |||
| 人間形成科学 | 人間形成環境科学 | 現代リテラシー論I特論 | |
| 現代リテラシー論I演習 | |||
| 現代リテラシー論II特論 | |||
| 現代リテラシー論II演習 | |||
| 教育史特論 | |||
| 教育史演習 | |||
| 社会文化 | 環東アジア社会文化 | 日本社会文化 | 日本古典文芸文化III特論 |
| 日本古典文芸文化III演習 | |||
| 日本社会形成論III特論 | |||
| 日本社会形成論III演習 |
4 前項の場合において，次の表の改正後の授業科目欄に掲げる授業科目については，それぞれ同表の改正前の授業科目欄に掲げる授業科目と重複して履修することはできない。
| 専攻名 | 分野 | コース | 改正後の授業科目 | 改正前の授業科目 |
| 現代文化 | 人間形成科学 | 人間形成環境科学 | 現代リテラシー論I特論 | 現代リテラシー論特論 |
| 現代リテラシー論I演習 | 現代リテラシー論演習 |
5 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項及び第5項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究 | 現代教育 | 音楽教育学研究 |
| 教育史研究 |
附 則(令和7年3月6日院現規程第1号)
|
|
1 この規程は，令和7年4月1日から施行する。
2 令和6年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については，なお従前の例による。
3 前項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士前期課程に在学している学生は，改正後の別表2に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第2項及び第3項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | コース | 授業科目 |
| 現代文化 | 人間形成科学 | 思想・心理科学 | 西洋古代哲学特論 |
| 西洋古代哲学演習 | |||
| 社会文化 | 環東アジア社会文化 | 日本社会文化日本語教育領域 | 日本語教育Ⅵ |
| 日本語教育Ⅶ | |||
| 経済経営 | 経済社会 | 理論・計量経済 | 応用ミクロ経済学特論 |
| 応用ミクロ経済学演習 |
4 第2項の規定にかかわらず，この規程の施行の日に現に博士後期課程に在学している学生は，改正後の別表3に規定する授業科目のうち，次表に掲げる授業科目を履修し，第9条第4項に規定する修了に必要な単位として加えることができる。
| 専攻名 | 分野 | 授業科目 |
| 人間形成研究 | 現代教育 | 障害児者教育・行動支援研究 |
附 則(令和7年7月10日院現規程第2号)
|
|
この規程は，令和7年10月1日から施行する。
別表第1(第3条関係)
専攻及び分野等
1 博士前期課程
| 専攻 | 分野 | コース及び領域 | |
| 現代文化 | 情報社会文化 | メディア文化コース | |
| 情報社会コース | |||
| 人間形成科学 | 思想・心理科学コース | ||
| 基礎心理領域 | |||
| 臨床心理領域 | |||
| 人間形成環境科学コース | |||
| 社会文化 | 環東アジア社会文化 | 日本社会文化コース | |
| 日本語教育領域 | |||
| 東アジア社会文化コース | |||
| 欧米社会文化 | 欧米社会文化コース | ||
| 法政社会 | 法政社会 | 行政ネットワークコース | |
| 法制ネットワークコース | |||
| 国際社会 | 国際社会コース | ||
| 経済経営 | 経済社会 | 理論・計量経済コース | |
| グローバル社会経済ネットワークコース | |||
| 経営会計 | マネジメントコース | ||
| アカウンティングコース | |||
| 日本酒学コース | |||
2 博士後期課程
| 専攻 | 分野 |
| 人間形成研究 | 人間形成文化 |
| 現代教育文化 | |
| 共生文化研究 | 地域共生文化 |
| 国際共生文化 | |
| 共生社会研究 | 地域共生社会 |
| 国際共生社会 | |
| 日本酒学 |
別表第2(第9条関係)
博士前期課程の授業科目及び単位数
1 共通科目
| 授業科目 | 単位 |
| 研究入門 | 2 |
| 課題研究I | 2 |
| 課題研究II | 2 |
| 課題研究III | 2 |
| インターンシップ | 2 |
| 教職実践学校インターンシップ | 4 |
| 東アジア社会研究基礎 | 2 |
| 東アジア文化研究基礎 | 2 |
| アカデミック・ライティング(M) | 2 |
2 現代文化専攻
| 分野 | コース及び領域 | 授業科目 | 単位 | ||
| 専攻必修科目 | 現代文化総合演習 | 2 | |||
| 専攻共通科目 | 特別講義 | 2 | |||
| 分野，コース及び領域別科目 | 情報社会文化 | メディア文化コース | 映像文化I特論 | 2 | |
| 映像文化I演習 | 2 | ||||
| 映像文化II特論 | 2 | ||||
| 映像文化II演習 | 2 | ||||
| 表象文化特論 | 2 | ||||
| 表象文化演習 | 2 | ||||
| テクスト文化特論 | 2 | ||||
| テクスト文化演習 | 2 | ||||
| 大衆文化特論 | 2 | ||||
| 大衆文化演習 | 2 | ||||
| 身体表現特論 | 2 | ||||
| 身体表現演習 | 2 | ||||
| 文化空間論特論 | 2 | ||||
| 文化空間論演習 | 2 | ||||
| 現代美術文化特論 | 2 | ||||
| 現代美術文化演習 | 2 | ||||
| 地域美術文化特論 | 2 | ||||
| 地域美術文化演習 | 2 | ||||
| 機能造形特論 | 2 | ||||
| 機能造形演習 | 2 | ||||
| 日本画表現特論 | 2 | ||||
| 日本画表現演習 | 2 | ||||
| 西洋音楽文化特論 | 2 | ||||
| 西洋音楽文化演習 | 2 | ||||
| 音楽創作論特論 | 2 | ||||
| 音楽創作論演習 | 2 | ||||
| 音楽表現論特論 | 2 | ||||
| 音楽表現論演習 | 2 | ||||
| 声楽演奏論特論 | 2 | ||||
| 声楽演奏論演習 | 2 | ||||
| 演奏表現論特論 | 2 | ||||
| 演奏表現論演習 | 2 | ||||
| 音楽教育学特論 | 2 | ||||
| 音楽教育学演習 | 2 | ||||
| 情報社会コース | 情報システム論特論 | 2 | |||
| 情報システム論演習 | 2 | ||||
| メディア論特論 | 2 | ||||
| メディア論演習 | 2 | ||||
| 理論社会学I特論 | 2 | ||||
| 理論社会学I演習 | 2 | ||||
| 理論社会学II特論 | 2 | ||||
| 理論社会学II演習 | 2 | ||||
| ジェンダー論特論 | 2 | ||||
| ジェンダー論演習 | 2 | ||||
| 社会ネットワーク論特論 | 2 | ||||
| 社会ネットワーク論演習 | 2 | ||||
| 保健医療社会学特論 | 2 | ||||
| 保健医療社会学演習 | 2 | ||||
| 文化人類学特論 | 2 | ||||
| 文化人類学演習 | 2 | ||||
| 科学技術と社会特論 | 2 | ||||
| 科学技術と社会演習 | 2 | ||||
| 人間形成科学 | 思想・心理科学コース | 宗教思想特論 | 2 | ||
| 宗教思想演習 | 2 | ||||
| 西洋思想史特論 | 2 | ||||
| 西洋思想史演習 | 2 | ||||
| 現代倫理学特論 | 2 | ||||
| 現代倫理学演習 | 2 | ||||
| 比較哲学特論 | 2 | ||||
| 比較哲学演習 | 2 | ||||
| 認知哲学特論 | 2 | ||||
| 認知哲学演習 | 2 | ||||
| 西洋古代哲学特論 | 2 | ||||
| 西洋古代哲学演習 | 2 | ||||
| 基礎心理領域 | 認知科学特論 | 2 | |||
| 認知科学演習 | 2 | ||||
| 発達心理学特論 | 2 | ||||
| 発達心理学演習 | 2 | ||||
| 比較心理学特論 | 2 | ||||
| 比較心理学演習 | 2 | ||||
| 教育心理学特論(教育分野に関する理論と支援の展開) | 2 | ||||
| 教育心理学演習 | 2 | ||||
| 環境心理学特論 | 2 | ||||
| 環境心理学演習 | 2 | ||||
| 社会心理学特論 | 2 | ||||
| 社会心理学演習 | 2 | ||||
| 生涯発達心理学特論 | 2 | ||||
| 生涯発達心理学演習 | 2 | ||||
| 障害児心理学I特論(福祉分野に関する理論と支援の展開) | 2 | ||||
| 障害児心理学I演習 | 2 | ||||
| 障害児心理学II特論 | 2 | ||||
| 障害児心理学II演習 | 2 | ||||
| 障害児言語学特論 | 2 | ||||
| 障害児言語学演習 | 2 | ||||
| パーソナリティ心理学特論 | 2 | ||||
| パーソナリティ心理学演習 | 2 | ||||
| 応用実験心理学特論 | 2 | ||||
| 応用実験心理学演習 | 2 | ||||
| 臨床心理領域 | 臨床心理学特論I ※ | 2 | |||
| 臨床心理学特論II ※ | 2 | ||||
| 心理療法特論I ※ | 2 | ||||
| 心理療法特論II ※ | 2 | ||||
| 心理療法特論III ※ | 2 | ||||
| 臨床心理面接特論I(心理支援に関する理論と実践) ※ | 2 | ||||
| 臨床心理面接特論II ※ | 2 | ||||
| 臨床心理基礎実習I ※ | 1 | ||||
| 臨床心理基礎実習II ※ | 1 | ||||
| 臨床心理実習I(心理実践実習) ※ | 1 | ||||
| 臨床心理実習II ※ | 1 | ||||
| 臨床心理実習III（心理実践実習） | 1 | ||||
| 臨床心理査定演習I(心理的アセスメントに関する理論と実践) ※ | 2 | ||||
| 臨床心理査定演習II ※ | 2 | ||||
| 精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開) ※ | 2 | ||||
| 投映法特論 ※ | 2 | ||||
| 人格心理学特論 | 2 | ||||
| 犯罪心理学特論(司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開) ※ | 2 | ||||
| 学校臨床心理学特論(教育分野に関する理論と支援の展開) ※ | 2 | ||||
| 産業心理学特論(産業・労働分野に関する理論と支援の展開) ※ | 2 | ||||
| 家族心理学特論(家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践) ※ | 2 | ||||
| メンタルヘルス教育特論(心の健康教育に関する理論と実践) ※ | 2 | ||||
| 人間形成環境科学コース | コミュニティヘルス特論 | 2 | |||
| コミュニティヘルス演習 | 2 | ||||
| 運動機能学特論 | 2 | ||||
| 運動機能学演習 | 2 | ||||
| 身体運動文化特論 | 2 | ||||
| 身体運動文化演習 | 2 | ||||
| 健康教育特論 | 2 | ||||
| 健康教育演習 | 2 | ||||
| 身体発達学特論 | 2 | ||||
| 身体発達学演習 | 2 | ||||
| ヘルスケア論特論 | 2 | ||||
| ヘルスケア論演習 | 2 | ||||
| 体育心理学特論 | 2 | ||||
| 体育心理学演習 | 2 | ||||
| 運動生理学特論 | 2 | ||||
| 運動生理学演習 | 2 | ||||
| 応用健康科学特論 | 2 | ||||
| 応用健康科学演習 | 2 | ||||
| 健康運動論特論 | 2 | ||||
| 健康運動論演習 | 2 | ||||
| 衣環境評価学特論 | 2 | ||||
| 衣環境評価学演習 | 2 | ||||
| 衣環境材料学特論 | 2 | ||||
| 衣環境材料学演習 | 2 | ||||
| 食環境科学特論 | 2 | ||||
| 食環境科学演習 | 2 | ||||
| 住環境学特論 | 2 | ||||
| 住環境学演習 | 2 | ||||
| 教育哲学特論 | 2 | ||||
| 教育哲学演習 | 2 | ||||
| 生涯教育学特論 | 2 | ||||
| 生涯教育学演習 | 2 | ||||
| 教育社会学特論 | 2 | ||||
| 教育社会学演習 | 2 | ||||
| 教育方法学特論 | 2 | ||||
| 教育方法学演習 | 2 | ||||
| 現代リテラシー論I特論 | 2 | ||||
| 現代リテラシー論I演習 | 2 | ||||
| 現代リテラシー論II特論 | 2 | ||||
| 現代リテラシー論II演習 | 2 | ||||
| 教育工学特論 | 2 | ||||
| 教育工学演習 | 2 | ||||
| 教育史特論 | 2 | ||||
| 教育史演習 | 2 | ||||
| 社会認識論I特論 | 2 | ||||
| 社会認識論I演習 | 2 | ||||
| 社会認識論II特論 | 2 | ||||
| 社会認識論II演習 | 2 | ||||
注) 「思想・心理科学コース 臨床心理領域」の「※」印を付した授業科目については，他のコース及び領域を専攻する学生は履修することができない。
3 社会文化専攻
| 分野 | コース及び領域 | 授業科目 | 単位 | ||
| 専攻必修科目 | 社会文化総合演習 | 2 | |||
| 専攻共通科目 | 特別講義 | 2 | |||
| 分野，コース及び領域別科目 | 環東アジア社会文化 | 日本社会文化コース | 日本言語文化I特論 | 2 | |
| 日本言語文化I演習 | 2 | ||||
| 日本言語文化II特論 | 2 | ||||
| 日本言語文化II演習 | 2 | ||||
| 日本古代言語文化I特論 | 2 | ||||
| 日本古代言語文化I演習 | 2 | ||||
| 日本古代言語文化II特論 | 2 | ||||
| 日本古代言語文化II演習 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化I特論 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化I演習 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化II特論 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化II演習 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化III特論 | 2 | ||||
| 日本古典文芸文化III演習 | 2 | ||||
| 日本文芸文化I特論 | 2 | ||||
| 日本文芸文化I演習 | 2 | ||||
| 日本文芸文化II特論 | 2 | ||||
| 日本文芸文化II演習 | 2 | ||||
| 日本書道文化I特論 | 2 | ||||
| 日本書道文化I演習 | 2 | ||||
| 日本書道文化II特論 | 2 | ||||
| 日本書道文化II演習 | 2 | ||||
| 日本社会形成論I特論 | 2 | ||||
| 日本社会形成論I演習 | 2 | ||||
| 日本社会形成論II特論 | 2 | ||||
| 日本社会形成論II演習 | 2 | ||||
| 日本社会形成論III特論 | 2 | ||||
| 日本社会形成論III演習 | 2 | ||||
| 環日本海社会形成論特論 | 2 | ||||
| 環日本海社会形成論演習 | 2 | ||||
| 文化財学特論 | 2 | ||||
| 文化財学演習 | 2 | ||||
| 形態資料学特論 | 2 | ||||
| 形態資料学演習 | 2 | ||||
| 比較民俗学特論 | 2 | ||||
| 比較民俗学演習 | 2 | ||||
| 伝統芸能論特論 | 2 | ||||
| 伝統芸能論演習 | 2 | ||||
| 地理空間学特論 | 2 | ||||
| 地理空間学演習 | 2 | ||||
| 人文地理学特論 | 2 | ||||
| 人文地理学演習 | 2 | ||||
| 日本語教育領域 | 日本語教育I | 2 | |||
| 日本語教育II | 2 | ||||
| 日本語教育III | 2 | ||||
| 日本語教育IV | 2 | ||||
| 日本語教育V | 2 | ||||
| 日本語教育Ⅵ | 2 | ||||
| 日本語教育Ⅶ | 2 | ||||
| 日本語教育史 | 2 | ||||
| 日本語教育実習 | 2 | ||||
| 日本語教育実践研究 | 2 | ||||
| 東アジア社会文化コース | 中国言語文化I特論 | 2 | |||
| 中国言語文化I演習 | 2 | ||||
| 中国言語文化II特論 | 2 | ||||
| 中国言語文化II演習 | 2 | ||||
| 中国古典文化特論 | 2 | ||||
| 中国古典文化演習 | 2 | ||||
| 中国文芸文化I特論 | 2 | ||||
| 中国文芸文化I演習 | 2 | ||||
| 中国文芸文化II特論 | 2 | ||||
| 中国文芸文化II演習 | 2 | ||||
| 中国文芸文化III特論 | 2 | ||||
| 中国文芸文化III演習 | 2 | ||||
| 中国書道文化特論 | 2 | ||||
| 中国書道文化演習 | 2 | ||||
| 朝鮮文芸文化特論 | 2 | ||||
| 朝鮮文芸文化演習 | 2 | ||||
| 東アジア歴史文化特論 | 2 | ||||
| 東アジア歴史文化演習 | 2 | ||||
| 朝鮮歴史文化特論 | 2 | ||||
| 朝鮮歴史文化演習 | 2 | ||||
| 比較考古学特論 | 2 | ||||
| 比較考古学演習 | 2 | ||||
| 環境地理学特論 | 2 | ||||
| 環境地理学演習 | 2 | ||||
| 東アジア社会文化 | 2 | ||||
| 東アジア言語文化 | 2 | ||||
| 東アジア比較文化 | 2 | ||||
| 環日本海歴史文化特論 | 2 | ||||
| 環日本海歴史文化演習 | 2 | ||||
| International Relations of East Asian Regional Integration | 2 | ||||
| Language Policy in Japan | 2 | ||||
| 欧米社会文化 | 欧米社会文化コース | 英米言語文化I特論 | 2 | ||
| 英米言語文化I演習 | 2 | ||||
| 英米言語文化II特論 | 2 | ||||
| 英米言語文化II演習 | 2 | ||||
| 英米言語文化III特論 | 2 | ||||
| 英米言語文化III演習 | 2 | ||||
| 英米言語文化IV特論 | 2 | ||||
| 英米言語文化IV演習 | 2 | ||||
| 英米言語文化V特論 | 2 | ||||
| 英米言語文化V演習 | 2 | ||||
| 英米古典文芸文化特論 | 2 | ||||
| 英米古典文芸文化演習 | 2 | ||||
| 英米文芸文化I特論 | 2 | ||||
| 英米文芸文化I演習 | 2 | ||||
| 英米文芸文化II特論 | 2 | ||||
| 英米文芸文化II演習 | 2 | ||||
| 英米文芸文化III特論 | 2 | ||||
| 英米文芸文化III演習 | 2 | ||||
| 英米文芸文化IV特論 | 2 | ||||
| 英米文芸文化IV演習 | 2 | ||||
| 英米文芸文化V特論 | 2 | ||||
| 英米文芸文化V演習 | 2 | ||||
| ドイツ言語文化特論 | 2 | ||||
| ドイツ言語文化演習 | 2 | ||||
| ドイツ文芸文化特論 | 2 | ||||
| ドイツ文芸文化演習 | 2 | ||||
| 比較言語特論 | 2 | ||||
| 比較言語演習 | 2 | ||||
| フランス言語文化特論 | 2 | ||||
| フランス言語文化演習 | 2 | ||||
| フランス思想史特論 | 2 | ||||
| フランス思想史演習 | 2 | ||||
| ロシア文芸文化特論 | 2 | ||||
| ロシア文芸文化演習 | 2 | ||||
| 英米歴史文化特論 | 2 | ||||
| 英米歴史文化演習 | 2 | ||||
| ヨーロッパ歴史文化I特論 | 2 | ||||
| ヨーロッパ歴史文化I演習 | 2 | ||||
| ヨーロッパ歴史文化II特論 | 2 | ||||
| ヨーロッパ歴史文化II演習 | 2 | ||||
| 環地中海歴史文化特論 | 2 | ||||
| 環地中海歴史文化演習 | 2 | ||||
| 西洋美術史特論 | 2 | ||||
| 西洋美術史演習 | 2 | ||||
| 自然地理学特論 | 2 | ||||
| 自然地理学演習 | 2 | ||||
4 法政社会専攻
| 分野 | コース及び領域 | 授業科目 | 単位 | |
| 専攻必修科目 | 法政社会総合演習 | 2 | ||
| 専攻共通科目 | 特別講義 | 2 | ||
| 分野，コース及び教育領域別科目 | 法政社会 | 行政ネットワークコース | 憲法I特論 | 2 |
| 憲法I演習 | 2 | |||
| 憲法II特論 | 2 | |||
| 憲法II演習 | 2 | |||
| 憲法III特論 | 2 | |||
| 憲法III演習 | 2 | |||
| 行政法I特論 | 2 | |||
| 行政法I演習 | 2 | |||
| 行政法II特論 | 2 | |||
| 行政法II演習 | 2 | |||
| 法社会学I特論 | 2 | |||
| 法社会学I演習 | 2 | |||
| 法社会学II特論 | 2 | |||
| 法社会学II演習 | 2 | |||
| 西洋政治史特論 | 2 | |||
| 西洋政治史演習 | 2 | |||
| 政治学特論 | 2 | |||
| 政治学演習 | 2 | |||
| 政治学Ⅱ特論 | 2 | |||
| 政治学Ⅱ演習 | 2 | |||
| 国際政治史特論 | 2 | |||
| 国際政治史演習 | 2 | |||
| 政治思想特論 | 2 | |||
| 政治思想演習 | 2 | |||
| 国際関係論特論 | 2 | |||
| 国際関係論演習 | 2 | |||
| 中国政治特論 | 2 | |||
| 中国政治演習 | 2 | |||
| 現代中国政治特論 | 2 | |||
| 現代中国政治演習 | 2 | |||
| 行政学I特論 | 2 | |||
| 行政学I演習 | 2 | |||
| 行政学II特論 | 2 | |||
| 行政学II演習 | 2 | |||
| 国際人権法特論 | 2 | |||
| 国際人権法演習 | 2 | |||
| 経済法特論 | 2 | |||
| 経済法演習 | 2 | |||
| 租税法特論 | 2 | |||
| 租税法演習 | 2 | |||
| 情報法特論 | 2 | |||
| 情報法演習 | 2 | |||
| 社会保障法特論 | 2 | |||
| 社会保障法演習 | 2 | |||
| 知的財産法特論 | 2 | |||
| 知的財産法演習 | 2 | |||
| 教育法・教育政策特論 | 2 | |||
| 教育法・教育政策演習 | 2 | |||
| 法制ネットワークコース | 民法I特論 | 2 | ||
| 民法I演習 | 2 | |||
| 民法II特論 | 2 | |||
| 民法II演習 | 2 | |||
| 民法III特論 | 2 | |||
| 民法III演習 | 2 | |||
| 民法IV特論 | 2 | |||
| 民法IV演習 | 2 | |||
| 民法V特論 | 2 | |||
| 民法V演習 | 2 | |||
| 刑法I特論 | 2 | |||
| 刑法I演習 | 2 | |||
| 刑法II特論 | 2 | |||
| 刑法II演習 | 2 | |||
| 刑法III特論 | 2 | |||
| 刑法III演習 | 2 | |||
| 刑事訴訟法I特論 | 2 | |||
| 刑事訴訟法I演習 | 2 | |||
| 刑事訴訟法II特論 | 2 | |||
| 刑事訴訟法II演習 | 2 | |||
| 労働法特論 | 2 | |||
| 労働法演習 | 2 | |||
| 商法I特論 | 2 | |||
| 商法I演習 | 2 | |||
| 商法II特論 | 2 | |||
| 商法II演習 | 2 | |||
| 民事訴訟法特論 | 2 | |||
| 民事訴訟法演習 | 2 | |||
| 環境法特論 | 2 | |||
| 環境法演習 | 2 | |||
| 企業法特論 | 2 | |||
| 企業法演習 | 2 | |||
| 倒産法特論 | 2 | |||
| 倒産法演習 | 2 | |||
| 金融取引法特論 | 2 | |||
| 金融取引法演習 | 2 | |||
| 国際社会 | 国際社会コース | Japanese Family Law and Society | 2 | |
| International Law | 2 | |||
| Introduction to Japanese Politics | 2 | |||
| Politics in Contemporary Japan | 2 | |||
| Advanced Studies on Chinese Politics and Diplomacy | 2 | |||
| Advanced Studies on Asia-Pacific International Relations | 2 | |||
| Introduction to Japanese LawI | 2 | |||
| Introduction to Japanese LawII | 2 | |||
| Political Economy | 2 | |||
| Industrial Organization | 2 | |||
| Japan’s International Relations | 2 | |||
| International Microeconomics | 2 | |||
5 経済経営専攻
| 分野 | コース及び領域 | 授業科目 | 単位 | |
| 専攻必修科目 | 経済経営総合演習 | 2 | ||
| 専攻共通科目 | 特別講義 | 2 | ||
| 分野，コース及び領域別科目 | 経済社会 | 理論・計量経済コース | ミクロ経済学特論 | 2 |
| ミクロ経済学演習 | 2 | |||
| 応用ミクロ経済学特論 | 2 | |||
| 応用ミクロ経済学演習 | 2 | |||
| 組織の経済学特論 | 2 | |||
| 組織の経済学演習 | 2 | |||
| 計量経済分析特論 | 2 | |||
| 計量経済分析演習 | 2 | |||
| 金融論特論 | 2 | |||
| 金融論演習 | 2 | |||
| 市場と組織の理論特論 | 2 | |||
| 市場と組織の理論演習 | 2 | |||
| 環境経済学特論 | 2 | |||
| 環境経済学演習 | 2 | |||
| 国際経済学特論 | 2 | |||
| 国際経済学演習 | 2 | |||
| 労働経済学特論 | 2 | |||
| 労働経済学演習 | 2 | |||
| ゲーム理論特論 | 2 | |||
| ゲーム理論演習 | 2 | |||
| マクロ経済学特論 | 2 | |||
| マクロ経済学演習 | 2 | |||
| 国際マクロ経済学特論 | 2 | |||
| 国際マクロ経済学演習 | 2 | |||
| 経済統計学 | 2 | |||
| グローバル社会経済ネットワークコース | 経済情報分析特論 | 2 | ||
| 経済情報分析演習 | 2 | |||
| 財政学特論 | 2 | |||
| 財政学演習 | 2 | |||
| 世界経済史特論 | 2 | |||
| 世界経済史演習 | 2 | |||
| 比較経済思想史特論 | 2 | |||
| 比較経済思想史演習 | 2 | |||
| アメリカ経済特論 | 2 | |||
| アメリカ経済演習 | 2 | |||
| ロシア東欧経済特論 | 2 | |||
| ロシア東欧経済演習 | 2 | |||
| EU経済特論 | 2 | |||
| EU経済演習 | 2 | |||
| 中国経済特論 | 2 | |||
| 中国経済演習 | 2 | |||
| 開発途上国経済特論 | 2 | |||
| 開発途上国経済演習 | 2 | |||
| 政治経済学特論 | 2 | |||
| 政治経済学演習 | 2 | |||
| 経営会計 | マネジメントコース | 公共経済学特論 | 2 | |
| 公共経済学演習 | 2 | |||
| 公共選択論特論 | 2 | |||
| 公共選択論演習 | 2 | |||
| NPO論特論 | 2 | |||
| NPO論演習 | 2 | |||
| 中小企業論特論 | 2 | |||
| 中小企業論演習 | 2 | |||
| 地方財政特論 | 2 | |||
| 地方財政演習 | 2 | |||
| 経営情報特論 | 2 | |||
| 経営情報演習 | 2 | |||
| 経営戦略論特論 | 2 | |||
| 経営戦略論演習 | 2 | |||
| 経営組織特論 | 2 | |||
| 経営組織演習 | 2 | |||
| 組織行動特論 | 2 | |||
| 組織行動演習 | 2 | |||
| 医療経営特論 | 2 | |||
| 医療経営演習 | 2 | |||
| マーケティング論特論 | 2 | |||
| マーケティング論演習 | 2 | |||
| 技術経営特論 | 2 | |||
| 技術経営演習 | 2 | |||
| アカウンティングコース | 財務会計特論 | 2 | ||
| 財務会計演習 | 2 | |||
| 管理会計特論 | 2 | |||
| 管理会計演習 | 2 | |||
| 国際会計特論 | 2 | |||
| 国際会計演習 | 2 | |||
| 経営税務特論 | 2 | |||
| 経営税務演習 | 2 | |||
| 租税理論特論 | 2 | |||
| 租税理論演習 | 2 | |||
| 日本酒学 | 日本酒学コース | 日本酒と経済分析 | 2 | |
| 日本酒と自治体政策 | 2 | |||
| 酒類行政論 | 2 | |||
| 日本酒アントレプレナーシップ論 | 2 | |||
| 日本酒酒蔵の中小企業論 | 2 | |||
| 酒蔵組織の企業行動論 | 2 | |||
| 日本酒とブランディング | 2 | |||
別表第2の2(第9条関係)
| 区分 | 授業科目 | 単位 |
| 必修 | 基礎日本酒学実習 | 2 |
| 発展日本酒学実習 | 2 | |
| 課題発掘・解決セミナーⅠ | 2 | |
| 課題発掘・解決セミナーⅡ | 2 | |
| 選択
必修
| 日本酒学概論Ⅰ（自然科学） | 1 |
| 日本酒学概論Ⅱ（自然科学） | 1 | |
| 日本酒学概論Ⅲ（人文社会科学） | 1 | |
| 日本酒学概論Ⅳ（人文社会科学） | 1 | |
| 日本酒学概論Ⅴ（医歯学・保健学） | 1 |
注） 上記に掲げる区分等は，経済経営専攻日本酒学分野日本酒学コースに関するものである。
別表第3(第9条関係)
博士後期課程の授業科目及び単位数
1 共通科目
| 授業科目 | 単位 |
| 特定研究I | 2 |
| 特定研究II | 2 |
| 特定研究III | 2 |
| アカデミック・ライティング(D) | 2 |
2 人間形成研究専攻
| 分野 | 授業科目 | 単位 | |
| 専攻必修科目 | 人間形成研究総合演習 | 2 | |
| 専攻共通科目 | 特別演習 | 2 | |
| 分野別科目 | 人間形成文化 | 知覚情報研究 | 2 |
| 知覚実践研究 | 2 | ||
| 性格形成研究 | 2 | ||
| 性格測定研究 | 2 | ||
| 認知発達研究 | 2 | ||
| 現代社会研究 | 2 | ||
| 認識哲学研究 | 2 | ||
| 比較思想形成研究 | 2 | ||
| 宗教思想研究 | 2 | ||
| 成人教育思想研究 | 2 | ||
| 科学技術論研究 | 2 | ||
| 文化人類学研究 | 2 | ||
| メディア社会文化研究 | 2 | ||
| 社会情報システム研究 | 2 | ||
| ジェンダー研究 | 2 | ||
| 社会ネットワーク研究 | 2 | ||
| 地域社会学研究 | 2 | ||
| 認知形成研究 | 2 | ||
| 認知思想研究 | 2 | ||
| 家族力動論研究 | 2 | ||
| 行動変容研究 | 2 | ||
| 認知行動病理学研究 | 2 | ||
| 対人援助研究 | 2 | ||
| 健康行動研究 | 2 | ||
| 運動機能研究 | 2 | ||
| 身体発達研究 | 2 | ||
| 身体思想研究 | 2 | ||
| 衣環境評価研究 | 2 | ||
| 衣環境材料研究 | 2 | ||
| 住環境研究 | 2 | ||
| 食環境研究 | 2 | ||
| 水中運動研究 | 2 | ||
| 健康支援科学研究 | 2 | ||
| 健康運動研究 | 2 | ||
| 健康行動形成研究 | 2 | ||
| 健康体操研究 | 2 | ||
| 健康教育研究 | 2 | ||
| コミュニティヘルス研究 | 2 | ||
| 現代教育文化 | 教育行政研究 | 2 | |
| 教育測定研究 | 2 | ||
| 教育開発研究 | 2 | ||
| 教育政策と教育法研究 | 2 | ||
| キャリア教育研究 | 2 | ||
| 生涯学習研究 | 2 | ||
| 特別支援教育研究 | 2 | ||
| 障害児者支援研究 | 2 | ||
| 障害児者コミュニケーション支援研究 | 2 | ||
| 障害児者生理的発達支援研究 | 2 | ||
| 障害児者学習・行動支援研究 | 2 | ||
| 社会科授業開発研究 | 2 | ||
| 数学教育研究 | 2 | ||
| 英語教育評価研究 | 2 | ||
| 英語教育読解指導研究 | 2 | ||
| 読書教育研究 | 2 | ||
| 音楽演奏表現研究 | 2 | ||
| 音楽実践研究 | 2 | ||
| 音楽創作研究 | 2 | ||
| 音楽表現研究 | 2 | ||
| 演奏表現研究 | 2 | ||
| 音楽教育学研究 | 2 | ||
| 美術表現研究 | 2 | ||
| 現代美術表現研究 | 2 | ||
| 美術教育研究 | 2 | ||
| デザイン表現研究 | 2 | ||
| 現代日本画造形表現研究 | 2 | ||
| 家庭科教育方法研究 | 2 | ||
| 教育哲学研究 | 2 | ||
| 教育社会学研究 | 2 | ||
| 教育方法学研究 | 2 | ||
| 教授学習研究 | 2 | ||
| 教育史研究 | 2 | ||
| 社会科教育史研究 | 2 | ||
| 経済教育研究 | 2 | ||
3 共生文化研究専攻
| 分野 | 授業科目 | 単位 | |
| 専攻必修科目 | 共生文化研究総合演習 | 2 | |
| 専攻共通科目 | 特別演習 | 2 | |
| 分野別科目 | 地域共生文化 | 環日本海地域関係研究 | 2 |
| 日本国家形成研究 | 2 | ||
| 東アジア文化圏研究 | 2 | ||
| ユーラシア文化形成研究 | 2 | ||
| 歴史環境形成研究 | 2 | ||
| 社会地理学研究 | 2 | ||
| 火山地域関係研究 | 2 | ||
| 朝鮮社会構造研究 | 2 | ||
| アジア近代社会研究 | 2 | ||
| 中国文芸文化研究 | 2 | ||
| 近代朝鮮文学研究 | 2 | ||
| 環日本海民俗研究 | 2 | ||
| 日本文化形成研究 | 2 | ||
| 日本芸能文化研究 | 2 | ||
| 日本近代言語文化研究 | 2 | ||
| 日本近代文芸文化研究 | 2 | ||
| 日本民俗研究 | 2 | ||
| 日本伝統文芸文化研究 | 2 | ||
| 日本近世社会研究 | 2 | ||
| 書道文化研究 | 2 | ||
| 東アジア書跡研究 | 2 | ||
| 中国古典文学研究 | 2 | ||
| 中国文化研究 | 2 | ||
| 中国語言語表現研究 | 2 | ||
| 現代日本語動態研究 | 2 | ||
| 日本古代言語文化研究 | 2 | ||
| 現代日本語文法研究 | 2 | ||
| 中国歴史言語文化研究 | 2 | ||
| 日本語教育史研究 | 2 | ||
| 国際共生文化 | 欧米言語文化研究 | 2 | |
| アメリカ社会思想研究 | 2 | ||
| フランス思想史研究 | 2 | ||
| 機能言語学研究 | 2 | ||
| ヨーロッパ美術文化研究 | 2 | ||
| 地中海文化史研究 | 2 | ||
| 比較文法研究 | 2 | ||
| イギリス文芸文化研究 | 2 | ||
| 英米メディア文化研究 | 2 | ||
| 比較文学研究 | 2 | ||
| フランス文芸文化研究 | 2 | ||
| ドイツ社会文化研究 | 2 | ||
| ロシア文化研究 | 2 | ||
| 表象文化研究 | 2 | ||
| 映像文化研究 | 2 | ||
| 映像思想研究 | 2 | ||
| ヨーロッパ歴史社会研究 | 2 | ||
| 西洋美術史研究 | 2 | ||
| アメリカ近代小説研究 | 2 | ||
| 日英語比較統語論研究 | 2 | ||
| 応用言語学研究 | 2 | ||
| 近現代芸術研究 | 2 | ||
| 語用論研究 | 2 | ||
| 英語圏文化研究 | 2 | ||
4 共生社会研究専攻
| 分野 | 授業科目 | 単位 | |
| 専攻必修科目 | 共生社会研究総合演習 | 2 | |
| 専攻共通科目 | 特別演習 | 2 | |
| 分野別科目 | 地域共生社会 | 比較経済思想史研究 | 2 |
| ニュー・パブリックマネジメント研究 | 2 | ||
| 公共経済学研究 | 2 | ||
| 中国経済研究 | 2 | ||
| NPO論研究 | 2 | ||
| 現代財政研究 | 2 | ||
| マーケティング研究 | 2 | ||
| ゲーム理論研究 | 2 | ||
| 情報化社会制御研究 | 2 | ||
| 中国政治社会研究 | 2 | ||
| 現代行政研究 | 2 | ||
| 行政理論研究 | 2 | ||
| 行政法研究 | 2 | ||
| 憲法研究 | 2 | ||
| 刑法研究 | 2 | ||
| 刑事政策研究 | 2 | ||
| 民事法研究 | 2 | ||
| 租税法・財政法研究 | 2 | ||
| 刑事訴訟法研究 | 2 | ||
| 会社法研究 | 2 | ||
| 商事法研究 | 2 | ||
| 企業法研究 | 2 | ||
| 地域社会研究 | 2 | ||
| 災害地理研究 | 2 | ||
| 上級ミクロ経済学研究 | 2 | ||
| 上級マクロ経済学研究 | 2 | ||
| 医療制度研究 | 2 | ||
| 医療経営研究 | 2 | ||
| 組織行動論研究 | 2 | ||
| 経営組織研究 | 2 | ||
| 経営戦略論研究 | 2 | ||
| 成年後見法研究 | 2 | ||
| 社会保障政策研究 | 2 | ||
| 産業安全研究 | 2 | ||
| 労働経済学研究 | 2 | ||
| 国際共生社会 | 比較労使関係研究 | 2 | |
| 比較政治制度研究 | 2 | ||
| 家族法制研究 | 2 | ||
| 市民社会基本法研究 | 2 | ||
| 契約法研究 | 2 | ||
| 法社会研究 | 2 | ||
| ファイナンス法研究 | 2 | ||
| 刑事制度論研究 | 2 | ||
| 倒産法研究 | 2 | ||
| 損害賠償法研究 | 2 | ||
| 国際経済法研究 | 2 | ||
| 知的財産法研究 | 2 | ||
| 開発途上国経済研究 | 2 | ||
| 北米憲法研究 | 2 | ||
| ロシア経済研究 | 2 | ||
| 環境経済研究 | 2 | ||
| 技術経営研究 | 2 | ||
| 租税理論研究 | 2 | ||
| アメリカ経済研究 | 2 | ||
| 国際経済研究 | 2 | ||
| 分析的会計研究 | 2 | ||
| EU経済研究 | 2 | ||
| 応用ミクロ経済学研究 | 2 | ||
| 比較組織文化研究 | 2 | ||
| 政治思想研究 | 2 | ||
| 国際政治史研究 | 2 | ||
| 国際人権研究 | 2 | ||
| 現代憲法理論研究 | 2 | ||
| 日本政治外交史研究 | 2 | ||
| 国際関係論研究 | 2 | ||
| 西洋経済史研究 | 2 | ||
| 日本酒学 | 日本酒学学会発表演習 | 1 | |
| 英語論文作成演習 | 1 | ||
| 経済学から見た酒 | 2 | ||
| 酒とベンチャービジネス | 2 | ||
| 酒蔵組織と経営 | 2 | ||
別表第3の2(第9条関係)
注） 本表の区分等は，共生社会研究専攻日本酒学分野に関するものである。
| 区分 | 授業科目 | 単位 |
| 必修 | 日本酒学特論Ⅰ | 1 |
| 日本酒学特論Ⅱ | 1 | |
| 日本酒学博士セミナーⅠ | 2 | |
| 選択必修 | 日本酒学国際特別研究 | 1 |
| 日本酒学博士セミナーⅡ | 2 | |
| 日本酒学博士セミナーⅢ | 2 |
別表第4(第21条関係)
| 専攻 | 教員の免許状の種類(免許教科) |
| 現代文化 | 中学校教諭専修免許状(社会) |
| 高等学校教諭専修免許状(公民) | |
| 高等学校教諭専修免許状(情報) | |
| 社会文化 | 中学校教諭専修免許状(国語) |
| 高等学校教諭専修免許状(国語) | |
| 中学校教諭専修免許状(社会) | |
| 高等学校教諭専修免許状(地理歴史) | |
| 中学校教諭専修免許状(英語) | |
| 高等学校教諭専修免許状(英語) | |
| 法政社会 | 中学校教諭専修免許状(社会) |
| 高等学校教諭専修免許状(公民) | |
| 経済経営 | 中学校教諭専修免許状(社会) |
| 高等学校教諭専修免許状(公民) | |
| 高等学校教諭専修免許状(商業) |